日本と海外の仕事で大きく異なるのは、企業と個人の契約内容です。日本では終身雇用制度を取り入れていて、長く働き続けていればある程度のポジションに就ける企業が多くなっています。企業と個人の繋がりを大事にしている形です。それに対して、アメリカを始めとする欧米では企業と個人がそれぞれ利用し合っている構図です。企業は個人の能力に対して賃金を支払う形で、原則として終身雇用制度はなく、能力がない人は昇進することができません。そのため、自身に合わない仕事をしていたり、向上心がない場合はずっと低いポジションにいるということも珍しくはありません。また、企業にとって必要ないと判断されてしまえば、簡単に仕事を失ってしまいます。ただ、能力があればその分、高いポジションに就くことが可能となり、より高い報酬を得られます。良くも悪くも実力主義で、日本のように勤続年数が重視されることがないだけです。また、日本に近い感性を持っている人が多いドイツでも、仕事の時間が重視されることはあまりありません。アメリカもドイツもどれだけ仕事をしたかではなく、その仕事によってどのような利益を会社にもたらしたかが評価されます。そして、個人の権利がしっかり守られているのも特徴で、特に有給に関しては取得率が日本よりも圧倒的に高いです。会社も有給を取得するのは当然の権利と認めているところがほとんどですので、取得して罰せられることも白い目で見られることもありません。さらに、個人の働き方も自由が与えられていて、必ず昇進を目指さなければならないわけではなく、安定したポジションで働き続けるという選択肢も用意されています。